知ることからはじめる、
認知症との新しい関係　

知ることからはじめる、気づきと行動への一歩

「認知症になったら何もできなくなるのではない」「認知症になっても、一人一人ができること、やりたいことがある」。こうした「新しい認知症観」が示すように、私たちの社会はいま、認知症の当事者の方がこれまでよりもさらに自分らしく暮らし続けられる社会へと変わりはじめています。
日本イーライリリーは、こうした前向きな変化をさらに加速させるための情報発信を行います。また、日常や職場で認知症に早期に気づき、早期に対応できる環境づくりに取り組みます。

早期対応の課題

認知症の症状は病態の進行とともに加速度的に進行していくため、症状の軽い段階で早期に気づき、診断がなされることは、当事者やご家族が、その後も自分らしい生活をより長く維持するための環境調整や対策を講じる時間を得るために大切であると考えられます。しかし、日本イーライリリーが行ったMCI／認知症の当事者または家族（家族は当事者のことについて回答）の調査では、当事者が異変を感じてから医療機関を最初に受診するまでに、4割以上の方が1年以上かかっていました。このことからも、認知症に早期に気づいて対応することの課題が浮き彫りとなっています。

認知症早期対応のための合言葉「また、にしない。まだ、にしない。」

合言葉「また、にしない。まだ、にしない。」ができるまで

本合言葉は、インクルーシブデザインですべての人が社会に参画できる環境をつくる特定非営利活動法人Collableの協力のもと、認知症当事者ご本人・家族、医師、一般生活者（賛同企業）など、さまざまな立場から約20名が会場とオンラインで参加、少人数のグループに分かれて活発な議論を交わすワークショップを通して考案されました。

ワークショップでは、当事者の実体験が共有され、MCI／認知症の症状や経過の多様さについて理解を深めました。「早期対応」のためには、診断技術の進化や治療薬の存在など、認知症に関する正しい理解を広めることに加え、心理的な壁を乗り越えなければならないという課題があることも、参加者間で共有されました。

第2回ワークショップでは、第1回の議論を踏まえて作成された素案をもとに、『合言葉』について議論を深めました。

まず、複数の案に対し、参加者約20名が気に入った案に投票し、その理由を共有。「キャッチコピーとしてはインパクトがあるが、ネガティブに受け取られないか」「周囲の人が声かけに使える優しい表現にしたい」など、立場を越えて多角的な意見が交わされました。

続いて、合言葉を周知させるためのポスター案をもとにグループディスカッションを実施。「認知症に関心がない人でも誰もが興味を持って目を止める表現にしたい」「多様な世代や生活環境の人が、自分ごととして感じられるデザインが望ましい」など、当事者だけでなく周囲の人も一緒に取り組むことの大切さを指摘する声が多く挙がりました。

日本イーライリリーは、合言葉「 また、にしない。まだ、にしない。」を用いて、認知症への正しい理解と早期対応の重要性を広く社会に浸透させるため、賛同企業・団体を募集していきます。

早期気づきへの前向きな一歩を支える、企業ができる環境づくり

誰にでも起こり得る、ごく身近な症状である認知症。職場においても、従業員が認知症の家族のケアを行うことや認知症当事者となる場合を想定した、働きやすい環境が求められています。

日本イーライリリーと日本総合研究所は、認知症をめぐるワーキングケアラーの実情を考えるシンポジウムを共催しました。シンポジウムでは、認知症当事者から「さまざまな工夫をすることで、今も働き続けることができている」といった声や、企業の担当者からは各社の取り組み事例が紹介されました。詳細は以下の記事をご覧ください。
認知症1000万人時代。当事者も介護者も諦めない働き方とは

認知症家族をケアするワーキングケアラーについての調査も実施しています。こちらも併せてご覧ください。
ワーキングケアラー、特に認知症家族介護者の実態・意識等調査

協力企業／団体

• 株式会社イトーヨーカ堂

• 株式会社日本総合研究所

• 公益社団法人認知症の人と家族の会

• 大成建設株式会社

• 特定非営利活動法人日本医療政策機構（HGPI）